１、原沢太陽光発電所設置由来
わたしの家の屋根に太陽光発電施設を設置したのは１９９７（平成９）年３月末に定年退職をした時でした。
しかし、太陽からの自然エネルギーを使う生活を考えるようになったのは、1973(昭和48）年の第１次オイルショックの時でした。世界中で石油に替わるエネルギー資源を探していた時でした。いわゆる自然エネルギーに頼る理由は長い目で見ると,地球上で利用できる持続可能なエネルギー源は自然エネルギーのみであること知ったからです。詳細はここをクリックして下さい
その後1997年退職する時、自然エネルギーと共に生活するとに慣れようと妻には「実験装置」をつくるの」とひやかされながら設置したのが太陽光発電所と温水器です。
１９９８（平成１０）年２月２０日付で東電と「定格出力 4.23 kＷ の太陽光発電設備の電力受給契約を結んで工事をはじかめ、２０００（平成12）年１０月から、東電との間で電力送受給を始めました。電力受給契約書はここをクリックすると見えられます
第一次、二次、三次オイルショック以後の世界情勢
第1次オイルショックは、2次、3次のショックと続き、この時、世界のエネルギー事情に関して、次のようないろいろなことが分かりました。
①、先進国の経済が中東の石油に極端に依存していることが分かり、中東以外での新しい油田開発、調査が積極的に行われました。
②原子力や風力、太陽光など非石油エネルギーの活用の模索がされた。
③、省エネルギー技術の研究開発への促進の契機となった。また、石油の備蓄体制の強化が行われた。
④、モータリゼーションの進展により自動車の燃料消費が石油消費に高比率を占めていたことから、鉄道などの公共交通機関を再評価する動きが出て来ました。
、1975年（昭和48年）の第一次オイルショック以降の経済悪化を回復するためインフレーション傾向を強めていた先進国経済は、オイルショックによりスタグフレーションに突入。 1971年（昭和46年）のニクソン・ショックと合わさり、戦後世界経済の成長体制は破壊された。
⑤ 日本は戦後、神武景気、岩戸景気と高度成長が続いていたが、この成長はオイルショックをもって終わりを告げ、石油危機と狂乱物価と物不足を引き起こしたため、戦後経験したことのないマイナス成長下の日本経済のもと、新たな経済構造と政策の転換、再編成を迫られることになった。
石油輸出国は、輸出価格の急騰により政治・経済両面でのパワーを持つこととなった。輸出対価として得たドル（オイルダラー）は世界金融市場の中で存在感を強め、日本では福祉見直しが熱心に論議されたが、 湾岸諸国は莫大な歳出が可能となり、福祉の充実が達成された。
ことなく、１平方メートル当り１.３７kＷ、地球全体では１７５兆ｋＷのエネルギーを送っている。現在、当時の資料では世界の人間が使っているエネルギー量は約７０億ｋＷとあったが、そうであれば、太陽は人類が使っている全エネルギーの２万倍以上を送ってくれているのです。
しかし、地球の表面に達しても大部分は反射して戻ってしまうか、捨てられてしまっている。ほんの一部のエネルギーしか使われていないのである。利用する方法は、言葉で言えば簡単であり、反射したり捨てられる前に捕まえればよいのである。
捕まえる装置が、太陽熱温水器であり、太陽光発電所などである。地球を取り巻いている空気は太陽エネルギーを運動エネルギーに変えて、自らは風になって大空をふき渡っているので、それを利用するのが風力発電であり、また、植物エネルギーに変換されたものが農業生産物でありバイオマス（biomass、生体質量、生体エネルギー）である。
１９９７（平成９）年３月末に定年退職をした後、間もなく家を立て直しする話ができ、妻には「実験装置をつくるの？」と言われながら、その時の補助制度を利用して、新エネルギー財団から補助金を貰って設置したのが「原沢太陽光発電所」（上の写真）である。１９９８（平成１０）年２月２０日付で東電と「定格出力 4.23 kＷ の太陽光発電設備の系統連系の電力受給契約を結んで工事をはじめ、２０００（平成12）年１０月から、東電との間で電力送受給を始めた。太陽熱温水器もつけた。
その時、風力発電も考えたが、住宅地内の風車は、製造販売者に
・風車の風切り音の問題
・春一番や台風などで壊れた時の被害
を指摘され時期尚早と分かり、将来のこととしてその時は設置することを止めた。しかし、東西からの海風を利用でき、住宅もそれほど多くない三浦半島は、自然エネルギー利用には適した所であると思っているので、それ以後もおおいに気にはかけてはいる。
設置後、２００１年は毎日の発電量を記録していましたが、記録開始後1年半を過ぎ、立教炉廃止措置の仕事に加えて、退職後の頼まれごとは、私の自由な時間を少なくすることが分かると「発電量の記録を取るのはパネルの寿命が分れば良いのではないのか」とズルを決め込む理由を考えるようになり、そうであるならば記録の間隔をもう少し空けても良いのではないかと、記録を採ることの手抜きの理由を考えた途端、記録をとる間隔が非常に空いてしまい、遂に実質３年間記録を取ることをサボってしまった。「初心を忘れると、ろくなことがない」ことをあらためて思い知らされた。昨年（２００６年）これではいけないと思い直して、また記録を取りはじめたところである。
私が記録をサボっている間に、２００３（平成１５）年４月から、「電気事業者に対して毎年その販売電力量に応じた一定の割合以上の新エネルギーによる電気の利用を義務付けた制度・ＲＰＳ」が施行された。この制度では、新エネルギー（『自然エネルギー』の利用は古くから行なわれているのに、「新」を付けて呼ばれることが多かった。）の利用を電気事業者に義務付ける制度であり、電力製造コストが高くなるということで歓迎されていないようである。また、１９９４（平成６）年から１２年にわたり続けられた「住宅用太陽光発電導入基盤整備事業補助金交付」制度が２００５(平成１７)年で終了した。また発電設備の発電効率や価格も大きく変わった。住宅用太陽光発電導入の経済性については、私の経験は既に参考にならなくなった。